家族と住まいを火災から守る大切なアイテム
火災による煙や熱を感知して、音や音声で知らせる警報器。消防法で全国一律に設置が義務付けられている。
タイプは「煙式」と「熱式」の2種類
設置場所は市町村の火災予防条例を確認しよう
火災警報器は、新築住宅では2006年に設置が義務化された。交換の目安は約10年。現在、交換時期が来ている住宅もあるのでリフォームの際にチェックしておこう。
火災警報器の感知方式タイプは「煙式（光電式）」と「熱式（定温式）」の2種類。電源は電池式と、家庭用電源を使うAC100V式がある。
作動方式は、感知した機器だけが警報を発する単独型と、家中の火災警報器と連動する連動型がある。家の広さや設置場所に応じて適切なタイプを選ぼう。他の部屋の警報音が聞こえにくい高気密・高断熱住宅の火災の早期発見には連動型が効果的だ。
警報音は、高齢者、耳や目が不自由な方には、騒音下でも認識しやすいスイープ音や声、光で警報するタイプもある。
住宅用火災警報器には、国家の定める規格があるので、商品は規格に適合した検定マークが付いたものを選ぼう。設置場所は市町村ごとに定められているので、地域情報の確認を。取り付け位置も、壁や天井からの適切な距離が決まっている。
火災警報器のポイント
- 感知方式は煙式と熱式
- 作動方式は単独型と連動型がある
- 市町村の火災予防条例を確認して設置場所を決める
- 定期的なメンテナンス、点検が必要
- 検定マークが付いた商品を選ぶ
【知っておこう！】火災警報器の電源の種類
電源は電池式と配線が必要なAC100V式がある。いずれも定期的な作動点検が必要だ。電池式には電池切れを知らせてくれる機能がついた商品も多い。
【豆知識】火災警報器設置義務化の背景
火災での死亡事故の原因の6～7割は逃げ遅れで、65歳以上の高齢者が6割を占めている。高齢化にともなう火災での死亡者が増加傾向のなか、消防法改正により、全住宅の寝室等に設置が義務付けられた。
火災警報器が設置されている場合は、設置されていない場合に比べ、死者数と損害額は半減、焼損床面積は約6割減＊となり、死亡リスクや損害が大幅に減少した。
＊参考：総務省消防庁 https://www.fdma.go.jp/relocation/html/life/juukei.html
火災警報器の種類と特長
煙式、熱式の特長を知り、設置する場所や市町村の条例に合わせて使いわけよう。
火災警報器 商品例
《煙式》
けむり当番（ワイヤレス連動型親器）SHK42712（パナソニック）
火災警報器 商品例
《煙式》
- 最大15台まで連携可能
- 警報音：音と音声
- 火災時、部屋を白色LEDで照らして避難を誘導
- AiSEG2（HOMEIoT対応機器）連携機能付き
▲火元を部屋名で知らせる
AiSEG2
スマートフォン
▲メンテナンス情報や火災発生状況をAiSEG2やスマートフォンに知らせることが可能
《熱式》
ねつ当番（単独型）SHK48155K（パナソニック）
- 警報器内部の感熱素子が約65度相当に達すると警報を発する
- 警報音：音と音声
- 作動灯の点滅で機器交換時期を知らせる
- 手軽に取り付けられる単独型
検定マークが付いた商品を
平成26年4月1日から、国の定める規格に適合する製品には検定マークが付いている。
リフォマガ2024年2月号掲載
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